約10年ぶりのアメリカ上陸。ニューヨークでの生活、写真。


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生物と無生物のあいだ (講談社現代新書 1891)


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Police Officer on 49th street, Smoking.

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by NYlawyer | 2006-02-28 06:52 | Colors of New York

Feb 26, 2006

冬は寒くて風も強いが視界はよい。
西の空から地上に近づくにつれて青が段々薄くなっていき、一旦薄い橙になる。その後、その橙が今度は徐々に濃くなって赤紫に近くなる。
ここから先は色が何層にも重なり合っていて、何色だとはもう判別できない。
その層の下はニュージャージーだ。
ハドソン川の上をヘリコプターが飛んでいる。夕日を見るツアーだろうか。
もう少し上空には、飛行機雲を引きずってジェット機が飛んでいる。どこに行くのだろうか。
そうこうしている間に最初に描写した空の色はもう崩れてしまって、別の色を創り始めている。
太陽はもう姿を消した。
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by NYlawyer | 2006-02-27 08:17 | Colors of New York

Shall We Go Shopping?

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Boutique Cartier
653 Fifth Avenue
10022 New York
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by NYlawyer | 2006-02-26 16:57 | Colors of New York

Private Benefit of Controlとニッポン放送事件

(追記あり)
前回のRestructuring Firms and Industriesは、Voting, Ownership, and the Value of Controlがテーマ。
Voting System, Dual-class Stock, Proxy Fightなどを概観するのだか、その中に、Block Ownershipというテーマがある。
5パーセント以上のまとまった数の株式を保有することで得られる会社のコントロールをどう考えるかということだが、この分析に、担当教授の信条が色濃く出ている。
株式をまとまった数で売ると(block trade)一定のプレミアムがつくのだが、これはどう説明できるのかという問いに教授はこう答える。
それは、株式をまとまった数で持っているとprivate benefit of control、すなわち会社のコントロールを得ることで個人的な利益・便益を得ることができるからだ。
持ち株比率が高ければ高いほど会社経営に対する影響力が高まり、企業価値を高めることに貢献でき、これはそのまとまった株式の保有者にも利益になるから、これはまあ、そうかなと思う。
教授は続けて、こんなこともいう。
会社法制や司法制度が整っていない国ほど、このプレミアムは高くなる。なぜなら、そういう国では株主が勝手なことをしても法がきちんとこれに対処することができず、大株主が好き勝手な行動をとることを許してしまうからだ。少数株主も適切な保護を受けることができない。
何だかアメリカはこういうシステムが整っているのだという匂いがプンプンしてきたが、開発途上国では(独裁)政権に近い一族郎党でビジネスを独占的に仕切っているという実態もあることだから、この説明もまあ分かる。
しかし、ここから先はかなり??である。
だからカナダとアルゼンチンのblock tradeに伴うプレミアムを比べればアルゼンチンの方が高くなる。
カトリック系の国とプロテスタント系の国で比べれば、カトリック系の国の方がquality of lawが低いから、プレミアムは高くなる。
残念ながら、僕はカトリック系の国とプロテスタント系の国とでそういう比較が本当にできるのか実証的に反論する能力を持ち合わせていない。しかし、これまた残念ながら、ちょっと眉唾な単純明快な主張をする学者は、実はアメリカには結構多いのだ。
Family CapitalismとBank system based Capitalismというお約束の(?)比較論のようなものも登場したが、アジアではFamily Capitalismが支配的であり(韓国のロッテ財閥が例に出される。)、日本はそんなアジアの中でもちょっと変わっていて("odd")、Family Capitalismではなくドイツ型の銀行中心の株式持合いが支配的で銀行がCircular Ownershipの主導的役割を担っているというのだ。だから「本当のCapitalismというのはUS、UK、Australiaくらいだね」と紹介していた。もうここまで来ると、「キタ━━━━(゚∀゚)━━━━ッ!!?」という感じである。
すでに分かるとおり、彼は最近の日本での「株式持合いの解消」という現象を明らかにフォローしていないわけで、先のカトリック-プロテスタントの比較もそうだが、こういう一種のステレオタイプの見方しか紹介しかできない点は、「学者としての真摯さ」を疑わせる気がしてならない。しかも、これは「僕が言っているんじゃなくてそういう研究があるんだよ」と微妙にヘッジしつつも、過去の試験ではblock tradeに伴うプレミアムについては上記のような説明が回答としては求められるのだから、始末が悪い(?)。
==================
2月20日の日経朝刊にあるニッポン放送の新株予約権第三者割当発行差止めのケースの抗告審で裁判長をしていた鬼頭氏のインタビューでは、不公正発行にあたらず買収防衛策として認められる場合である「③ 会社経営を支配した後に、当該会社の資産を当該買収者やそのグループ会社等の債務の担保や弁済原資として流用する予定で株式の買収を行っている場合」は、LBOを指すことをほとんど明示的に認めている。
「LBOでは事業の相乗効果を証明するなど、株主価値を損なわないことを証明しない限り正当な買収とは認められないと考えるべきだ」
ちょっと偏った信条の持ち主である教授の主張にも首を傾げてしまうのだが、上記の当時の裁判長の主張にも首を傾げてしまう。特殊な資本主義国の一例として挙げられてしまうのだろうか、それとも、裁判所がここまで介入してくるとQuality of Lawが高いことになって賞賛されるのかしらってなんて思ったりします。

(追記)コントロールプレミアムについて紹介された論文は、Barclay and Holderness(‘89)とスライドに書いてあったのですが、SSRNではヒットしません。まだ読んでいませんが、内容的には、同じ学者の、The Block Pricing Puzzleが近い気がします。
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by NYlawyer | 2006-02-24 15:25 | Law School

Sushi of Gari

e0036628_1483495.jpgSushi of Gariの"Gari"の由来は、生姜のガリだとか、いや握っている大将の名前がガリなんだとか、人によっていうことがまちまちである。答えらしきものは、このサイトを(画像も):Japanese Cuisine in New York

行った日は満席。
シャリがすこし硬いのが気になったけど、これだけの寿司はニューヨークでもなかなか食べれない気がする。でも純粋に日本の寿司かというとそうでもなく、「アメリカで食べる寿司」という感じのネタもある。

うまいと値段も張る。一人当たり●●●ドル成り。僕は東京には、ここの寿司しか食べませんというかなりお得なお気に入りの寿司屋をキープしているのだか、そこに比べてもこれは結構高い。一緒に行った人たちのご家庭を守るべく、値段は非開示。
まあ、ちょっと嫌な言い方をすれば、ニューヨークでは基本的には金を出せばいいものが手に入るということか(どこでもそうですが)。うまくいえないが、ニューヨークはそういうドライな街でもある。

Sushi of Gari
402 E. 78th St., New York, NY 10021
Between First and York Aves.
212-517-5340

*上記は実際に僕が食事をした感想を述べたものであり、客観的なデータ等に基づくレビューではありませんので、ご了承ください。念のため。*
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by NYlawyer | 2006-02-24 14:14 | NYC Restaurant

President's Day

春学期になれば楽になると聞かされていたが、どうもそんな気はしない。
まあ、秋学期に比べれば、こう、なんというか肩に乗っていたような気がする物の重さが全然違うのは確かだけど、別に3ヶ月か4ヶ月のセメスターを経験しただけで、急激にパワーアップするわけでもないので大幅に楽になるわけではないし(当たり前といえば当たり前だ)、予習も「追われている感じ」がまだあるし(ただ集中力がないだけか)、Midtermの試験が入ると「追われている感」はさらに強まる(はずだ)。
そういえば、去年の夏にこちらに来たとき、ある人に、アッパーウエストのどこかのレストランで食事がてら、ロースクールの話やらニューヨーク情報やらをいろいろ聞かせてもらっていたことがあった。その時の自分は、授業がまだ始まっていなかったこともあって、多少は浮かれていたように見えたのだろう。その人が、春学期のどこかのタイミングで、郊外に日帰りで遊びに行ったというような話をした。
「楽しそうですね」
僕は、企画の内容からしててっきり泊まりがけで行ったのだと思っていたのだ。すると彼はこう言った。
「●●さんがどんだけ楽しい生活を想像をしているのか知りませんが、はっきり言ってそんな余裕なんかありませんよ」
どうして2回くらいしか会ったことがない人にそんなことを言われなきゃいかんのだとその時はカチンときたものだが、彼の気持ちも良く分かる今日この頃である。
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by NYlawyer | 2006-02-21 06:17 | Colors of New York

Bitter Cold

金曜日の午後から風が強くなったと思ったら、ニューヨークは徐々に寒くなり、今日土曜日は終日冷え込み、風も非常に強くて顔が痛い。彼もさぞかし寒かったことだろう。
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by NYlawyer | 2006-02-19 13:20 | Colors of New York

M&A, Shareholder Value, and Criminal Charges

ビジネススクールのRestrucutuing Firms and Industriesでとり上げるM&Aは、ややこしい法的スキームの話は出てこない。むしろ自分があまり考えることがなかった側面にフォーカスが当てられており、なかなか面白い。トピックとしては、例えば、
・5 Features in M&As(M&Aの5つの特徴)
・Economic Reason for Motives of M&A(M&Aが行われる経済的理由)
・2 Categories of Bad Acquisition: Diversification and Empire Building(2種類の悪い買収:業務の多様化と帝国建設)
・Where does acquisition premium come from?(買収プレミアムはどこから生じるのか)
・Form of payment(なぜ現金ではなく株式を対価とする買収が増えたのか)
などである。

前々回からM&Aに入った前回の授業では、「Social issues dominate the negotiation」ということで、「新しい会社の経営陣の構成をどうするか(取締役を各社から何人出すか)、本社はどこに置くか、支社・支店・店舗はどこを残してどこを閉鎖するか、報酬(Executive CompensationやGolden Parachute)の取り決めはどうするか」といった"social issues"がディールの成否を握ることもあるという前回の話の続き。事例としては、Chrysler/Daimler、AOL/TIMEWarner、Vodafone/Mannesmannなどが取り上げられる。その中で、Vodafone/Mannesmannのケースが興味深かった。何が興味深いかというと、M&Aの当事会社の役員が検察に起訴されているのである。ネットでちょっと調べてみた(ドイツの法制度ははっきりいって勘頼みですので誤解があれば、他にある誤りとともにご指摘下さい)。

イギリスのVodafoenがドイツのMannesmannを史上最大級の金額・1800億ドルで買収した際、最終的に買収されることに賛成したMannesmann取締役や委員会のメンバーがおよそ7,000万ドル(=70数億円)にのぼる買収に伴う退職金(いわゆるGolden Parachute。Golden Parachuteの支払いを受けた役員は会社を去る。)の支払いを受けたということを理由にドイツで刑事訴追されたのは、2004年の7月である。Mannesmannの経営委員会のメンバーであったドイツ銀行のトップエクゼクティブなどが被告人に名を連ねていたこともあり、社会的に大きな話題となった。被告人らは、ドイツ銀行のChief Executive、Mannesmannの前CEO、Mannesmann 取締役会の前議長、IG Metal Unionという労働組合の元トップ、Mannesmann従業員代表とMannesmann 元従業員という面々。M&Aに関連して取締役が株主から株主代表訴訟(民事事件)を提起されるというのならまだ分かるが、公権力・検察官が取締役らを起訴(刑事事件)したというのだから結構衝撃的(?)である。NYTimeからの引用のようだが、Ethics Newslineというサイトによると、検察は当初公訴事実を、「Mannesmannが買収されることを取締役として承認することへのお礼(まあ、簡単にいえば賄賂のようなもの)として7,400万ドルを支払うという共謀(conspiracy)があった」と構成していたようだが、後にこれを、「取締役の株主に対する信認義務(Fiduciary Duty)に違反した」と変更している(罪名までは分かりませんが、おそらく背任罪になるのではないかと推察します。)。起訴を受けた裁判所は、刑事訴追に値する基礎がないとして被告人らをacquitした(日本法上これに相当する概念はこれまた良く分かりませんが、「無罪放免」としたというイメージです)。これで一件落着かと思いきや、昨年末になって、裁判所が手続の続行を命じretrialとなり、被告人らは再び裁判にかけられることとなったから、これまた驚きである(BBC NEWS)。
もちろん、70数億円というGolden Parachuteを受け取ることは違法なのかが一番問題なのだが、ドイツという国が敵対的買収に対するアレルギーが強いとか、ゲルマン・ナショナリズムが背景にあるとか、買収は株式交換の形態をとったがその後株価が下落したため株主にフラストレーションが溜まっていたとか、検察がそのような世論を見て動いたという見方もあったりだとか、事情は他にもある。審理再開ということで検察が本当に公訴維持できるかよく分からない。が、いずれにせよドイツという国が混乱したことは間違いなく、敵対的買収・M&Aの波に飲み込まれて戸惑っている資本主義国は我が国だけではないようだ(もっとも、日本企業が外国企業から敵対的買収を仕掛けられたことは最近ないが、新会社法成立までのすったもんだを思い起こせば実際に仕掛けられた場合にどのような騒ぎになるかは想像できよう)。

e0036628_13243472.jpgVodafoneは当初Mannesmannに対して敵対的なTOBを仕掛けたもの、さまざまな局面を経た交渉の結果、Mannesmannは買収金額をVodafoneの当初提案価格(●億ドル)よりもかなり高いレベル(1800億ドル=およそ20兆円)まで上げることに成功しており、最後はフレンドリーな取引としてクローズしている。ここで、買収金額が高くなるということは、Mannesmannの株主(売主)がVodafone(買主)から受領できる利益が大きくなることを意味するから、Mannesmannの取締役は交渉を通じて株主価値の増大に寄与・貢献したと評価することができ、取締役がその働きに見合う退職金を受領することにも一応の合理性が認められるわけだ。一般に、会社が買収対象となったときには、取締役は株主利益が最大となるように対応しなければならないというルールが確立されているから(もちろん、「株主利益」に何を読み込むかは争いがあろう)、取締役としてはこのルールに従って、(もちろん価格が全てではないものの)一番高い買収価格を提示してきた買い手候補に決めるのが自然であろう。逆に、一番高い金額を提示した買い手候補に決めなかった場合には、取締役としてはかなり説得的な理由を提示する必要があるというべきだから、十分な説明ができていないと考えられれば、最終的に負けるかどうかはさておき株主代表訴訟が提起されてもおかしくない。ところが、Mannesmannのケースでは、買収価格を交渉当初よりも高額とすることに成功したにもかかわらず①退職金の受領が株主への信認義務違反とされ、②しかも株主ではなく検察が取締役を起訴したというのだから、デラウエア州会社法を少しだけ勉強したものとしては特に①に驚くのである。もちろん、私も全てのケースが適法とされるべきとは考えていないが、Golden Parachuteが買収価格を高くするための動機付けになるという効用までも否定するものではない。
仮に日本とドイツで構成要件が同一だとすると、背任罪と構成するにしても背任罪は財産犯である以上、Mannesmannに財産的損害が生じていなければ成立しないはずだか(①任務違背行為他人のための事務処理者、②図利加害目的、③何でしたっけ?任務違背行為、④財産上の損害)、7,400万ドルの支払がこの損害にあたると検察は判断したのだろうか。そうだとすると、前述の株主価値の増大という事実を無視あるいは過小評価し、7,400万ドルという金額にのみ着目している嫌いがあることは否めないだろう。もちろん、Business Judgment Ruleのような私法上の責任の判断基準と刑法上の責任の有無は別の問題であるという、難しい問題であることは間違いないのだが。

教授は、彼らのように自分たちの経営する会社の買収価格を高くすることに成功した人間まで起訴されてしまうのでは金銭による動機付けを認めないこととなるし、なにより「slowでlazyでstagnantな会社(あるいは会社経営者)をのさばらす事になる、実際ヨーロッパはそうなわけだけど。」みたいなことを言っていた。被告人の一人も同じようなコメントをしている。
"This is the only country where those who succeed in achieving a good price (for a company) are dragged before court for it."

これとは別の話で、教授は、前の授業では、EU競争法当局のMario Monti(イタリア人)がアメリカ籍の多国籍企業の合併を政治的野心でブロックしてきたと批判したりしていて、彼個人のスタンス(マーケット信奉者、アメリカ・アズ・ナンバーワン?)がかなりはっきりしてきたのだが、ビジネススクールの授業としてはここでおしまい。
つまり、代表訴訟が提起されたら裁判所はどう判断するだろうかとか、背任罪の要件を満たすのかとか、そういう「細かい」(?)話まではしないのだ。Vodafone/Mannesmannを授業でとり上げたのも、「ドイツでは買収価格を高くすることに成功した取締役が訴えられちゃうんだぜ、しかも刑事で!」みたいなノリだった。
でも、一つ一つの事例の紹介や検討は決して深くはないのだが、法的スキームだとか法的問題点というものから離れて、プレイヤーの個性やディールの経済的側面に注目しながらM&Aを鳥瞰するというのもなかなか面白い。他方、WLRKの弁護士が教えるロースクールのM&Aの授業はどうかというと・・これについてはまた今度。

注)私の探し方が悪いだけかもしれませんが、当初提案価格と最終価格を同じ紙面で同じドルで表示しているページが見つかりませんでした。記事によって金額がまちまちなのです。Controversialな退職金の金額についてはどの記事にも出ているのですが。。。こっちがスキャンダラスなので、買収価格がどれだけ上昇したのか(取締役らが株主価値を増大させたのか)には、もはや興味はないということでしょうか笑。見つけ次第、補充したいと思います。
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by NYlawyer | 2006-02-17 13:37 | Law School

トンカツを求めて

Gramercy Tavernの後にトンカツっていうのもすごいギャップですが、だいぶ前に書いたもののアップするのを忘れていたので(豚の角煮で思い出した)。

こちらに来て自炊を始めてからスーパーにあるもので大体のものは作るようになったのだが、揚げ物だけはまだ試していない。
というのも、こちらのアパートのキッチンには換気扇というものがなく、あっても日本のそれとは大きく異なる代物だから。だから料理をすると部屋中に広がって、しかも警報機がけたたましく鳴り出すのでちょっとした工夫が必要となる。換気扇がないのはマンハッタンだけかと思っていたが、先日郊外の家にお邪魔したときにも換気扇がなくて困っているというようなお話が出たので、どこも同じ状況なのかもしれない。まあ、換気扇がなくても油の管理が面倒くさいので、多分揚げ物はしないと思うけど。

というわけで、とんかつも街の日本食「っぽい」食事を出す店で食べられないこともないのだが、先日とんかつが食べたくて仕方なくなったので、かつ濱という店に試しに行ってみた。シカゴではとんかつ屋にたどり着くだけで結構大変みたいだか、かつ濱は47thのMadisonと5th.にある文字通り5番街のとんかつ屋である。
まずは無難に特選ヒレカツを注文。ソースもすりゴマとんかつソースで期待させる。なんかゴマがやせているけど、まあいいや。ゴマをすりすり。
そこにソースを注ぐ。が、濃厚ではなくちょっと水っぽい。もったいない。
肉が出てくる。が、肉を揚げている職人さんが日本人でないからか、肉の衣がかなりガサガサしていてちょっと荒い。もったいない。ホームページを見ると揚げる油にこだわっている様だが、衣がこんなにささくれていては油にこだわってもあんまり意味がない。
これで、チップ込みで20ドル弱か。ちょっと割高かも。でも、とんかつが食べたくて仕方なくなったらまた行くだろう。

次回は、Suchi of Gariについて書く予定。
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               NOTE:写真はかつ濱ではありません。
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by NYlawyer | 2006-02-16 07:10 | NYC Restaurant

Gramercy Tavern

e0036628_4323932.jpgGramercy Tavern
@42East 20th Street New York, NY 10003
Cuisines: American
Price:Expensive
Review:まずくはないけど感動もしない。日本にいるときから思っていたけど、運んできた料理の説明で話をさえぎられるのはやっぱり本末転倒のような気がして個人的には好きではない。空気を読んで特に説明はせず聞かれたら答えるというスタイルの店も東京では開拓したが、海外で見つけるのはなかなか難しいかもね。
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by NYlawyer | 2006-02-15 04:44 | NYC Restaurant